心理学には実に様々な分野があります。なかには、独特な分野もあります。
心理学には実に様々な細かく存在しています。なかには、私たちがあまり耳にしたことがないものもあります。たとえば、以下のようなものがあります。
裁判心理学は別名、法廷心理学(psychology of courtroom)や法心理学(psychology of law)ともよばれます。
心理学者が法律問題に関わるようになったのは20世紀初頭のころからでしたが、そのころから裁判心理学の研究や実証がスタートしたと考えられています。
裁判心理学の初期の研究は、犯罪の目撃証言の信用性に関わるものが非常に多くありました。
その後、1960年代中期以降に特にアメリカやイギリス、ドイツなどにおいて、心理学者が裁判に関わる多くの実証的研究や理論的研究を行うようになっていきました。
その背景には、裁判官・弁護士・検察官・陪審員などの裁判に関わる人々が、判決などの司法判断における心理学的な実証的データを理解し、受け入れる土壌が出来上がったことが挙げられます。
裁判心理学において、記憶・認知・情報処理・態度変容・偏見・社会的影響過程・意思決定・集団力学(グループ・ダイナミックス)などが、法廷(司法)における様々な行動に関わる要因として挙げられます。
また、裁判心理学では、人間のあらゆる要因が裁判に関わることから、尋問および自白研究、陪審員の選択、陪審員の意思決定、証言の信頼性評価、証人の信用性を規定する要因、子どもの証言の信用性を規定する発達心理学的要因、判決の心理、被告および被害者の特徴が判決に及ぼす影響などについても研究されています。
人事心理学とは、企業・団体などの従業員の人事管理や労務管理に関する問題を研究する心理学の一分野です。
第一次世界大戦当時、アメリカ陸軍は短期間に多数の兵士を選抜し適所に配置する必要に迫られており、その際に集団式成人知能検査や人物考査のための各種測定尺度、職務分析の技法などを開発していました。
その成果は、産業・組織心理学の分野において、企業・団体や各種組織における採用選抜や適性などの人事・労務管理の問題にも適用されていきました。
それが人事心理学として発展していったわけです。このような誕生経緯があるため、人事心理学は産業・組織心理学や経営心理学の中の人事管理に関連する研究領域とも共通する点が多いものとなっています。
人事心理学では、主に職務分析の面からの研究と従業員の意欲向上の面からの研究があります。
また、従業員の採用選抜から退職、適性、昇進・昇格、異動、キャリア発達、仕事に対する動機づけや職務満足度、人事考課、処遇や教育・訓練に関する制度など、取り扱う課題は多岐にわたります。
体育心理学は体育に関連する諸事象を心理学的な観点から研究する分野であり、身体運動を通して行われる体育関連事象の心理学的基礎を確立して、体育の学習や指導の科学化・能率化に有効な知見を提供する学問です。
内容的にスポーツ心理学や教育心理学の応用分野でもあるのですが、いわゆる学校の授業における体育の運動が主とした身体活動と定義している点が特徴です。
より具体的には、体育における人間関係がかなり力動的であるといった体育事象の独自性や特殊性や、体育における独自の原則や法則を究明することなどが研究対象となっています。
また、身体運動の心理的特性、運動の生理心理学的基礎、運動と認知、運動学習と指導、身体運動とパーソナリティ、心理的適応、運動の社会心理、心身の発達、測定・評価、臨床心理、競技の心理などがあります。
最近では、体育における楽しさや動機づけの研究、運動学習の理論や指導法に関する研究などが認知論的あるいは情報処理論などについても研究が実施されています。
この記事を執筆・編集したのはこころ検定おもしろコラム編集部
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